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COMPANY

会社概要

  • 事業所名

    株式会社アーバンリサーチ

  • 代表者

    代表取締役 竹村幸造

  • 本社・事業支援本部

    〒550-0003
    大阪府大阪市西区京町堀1丁目6-4 アーバンリサーチビル 10F
    TEL:06-6445-7000
    FAX:06-6445-7077

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  • 東京支社

    〒151-0051
    東京都渋谷区千駄ヶ谷3丁目16-5 ダイドー北参道ビル 2F
    TEL:03-6434-9925(代表)
    FAX:03-6434-9926

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  • プレスルーム

    〒151-0051
    東京都渋谷区千駄ヶ谷3丁目16-5 ダイドー北参道ビル 3F
    TEL:03-6434-9940
    FAX:03-6434-9946

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  • 事業本部・商品支援部

    〒550-0003
    大阪府大阪市西区京町堀1丁目6-4 アーバンリサーチビル 3F
    TEL:06-6445-5252
    FAX:06-6445-5253

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  • URDC
    アーバンリサーチ
    ディストリビューション
    センター

    URDC 箕面
    〒562-0035
    大阪府箕面市船場東3丁目4番17号
    TEL:072-727-2900
    FAX:072-727-2929

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  •  

    URDC 鶴見
    〒538-0052
    大阪府大阪市鶴見区横堤5丁目11-9
    TEL:06-6115-5790
    FAX:06-6115-5799

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  • WEB事業部

    〒550-0003
    大阪府大阪市西区京町堀1丁目6-4 アーバンリサーチビル 8F
    TEL:06-6445-7035
    FAX:06-6445-7037

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  • デザインルーム

    〒542-0085
    大阪府大阪市中央区心斎橋筋1-6-5 4F
    TEL:06-6251-4711
    FAX:06-6251-4712

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  • 事業内容

    メンズ・レディースウェアなどの企画・販売・製造及び付随業務

  • 創業

    1974年7月1日

  • 設立

    1989年11月8日

  • 資本金

    1,000万円

  • 決算日

    1月31日

  • 実績

    545億円(2016年1月)
    458億円(2015年1月)
    355億円(2014年1月)
    285億円(2013年1月)
    220億円(2012年1月)
    180億円(2011年1月)
    150億円(2010年度)
    126億円(2008年度)
    104億円(2007年度)

  • 店舗数

    URBAN RESEARCH : 36 (URBAN RESEARCH iD含む)
    URBAN RESEARCH DOORS : 59
    URBAN RESEARCH ROSSO : 17
    KBF : 38 (KBF+、KBFBOX含む)
    かぐれ : 6
    URBAN RESEARCH Store : 8
    URBAN RESEARCH Make Store : 14
    SENSE OF PLACE by URBAN RESEARCH : 35
    URBAN RESEARCH Sonny Label : 8
    RODE SKO URBAN RESEARCH:1
    URBAN RESEARCH warehouse : 27
    WORK NOT WORK URBAN RESEARCH : 2
    FREEMANS SPORTING CLUB - TOKYO : 2
    BY MALENE BIRGER : 1
    その他、カフェ・レストラン・フラワーショップなども運営
    (2015年11月現在)

  • 従業員数

    約1,500名

  • 主要取引銀行

    三井住友銀行、三菱東京UFJ銀行、みずほ銀行、りそな銀行、他

  • 主要取引先

    伊藤忠商事(株)、三井物産(株)、豊島(株)、住金物産(株)、丸紅(株)、八木通商(株)、他多数

  • 一般事業主行動計画

    (1) 次世代法
    期間:平成27年4月1日~平成32年3月31日
    公開:自社ホームページ(会社概要)・社内掲示板

    「平成27年4月1日から5年間にかけて計画的に、次世代育成支援対策として子育てを行う従業員の職業生活と家庭生活の両立を支援するための環境の整備や、働き方の見直しなど労働条件の整備に積極的に取り組んでいきます。」

    (2) 女性活躍推進法
    期間:平成28年4月1日~平成32年3月31日
    公開:自社ホームページ(会社概要)・社内掲示板

    「平成28年4月1日から4年間にかけて計画的に、女性活躍推進対策として女性従業員の継続的就業を支援するための環境の整備をすすめ、柔軟な働き方を実現するための制度づくりと周知に積極的に取り組んでいきます。」

    <採用した労働者(各雇用形態ごと)に占める女性労働者の割合について>
    有期雇用採用者:女性比率67% / 無期雇用採用者:女性比率70%
    ※平成27年4月から平成28年3月までの1年間